老後資金はいくら必要?不安だった私がFP3級を取って分かったこと

老後資金はいくら必要?FP3級取得者が解説 お金


「老後のお金、大丈夫かな…」

そんな不安、ありませんか?私はずっとありました。でも「なんとなく不安」なまま、何年も見て見ぬふりをしていたんです。

離婚を経て一人暮らしになり、ふと気づいたんです。「老後の計画、誰も一緒に考えてくれる人がいない」と。

夫婦だった頃は「まあなんとかなるか」と思っていたお金の話も、一人になったら全部自分ごと。そこで私は思いました。

「だったら自分でプランニングできるようになろう」

それがFP(ファイナンシャルプランナー)3級を勉強するきっかけでした。勉強してみると「知らなかった!」の連続で、正直もっと早く知りたかったと思うことばかりやもっと上手く生きていれば、と後悔ばかり,,,😭。

この記事では、FP3級を取得した私が実際に調べた順番で、独身・一人暮らしの60代女性の老後資金についてお伝えします。

① まず「何が不安なのか」を整理した

漠然と「老後が不安」と言っても、中身はいろいろあります。私の場合、不安を書き出してみたらこうなりました。

  • 年金だけで生活できるのか分からない
  • 病気になったときの医療費が心配
  • 家のローンは繰上げ返済したほうがいい?するならいつがいいかわからない
  • 貯金がいくらあれば足りるのか見当もつかない
  • いつまで働けるか分からない

「不安」を言葉にしてみると、「お金がない不安」ではなく「いくら必要か分からない不安」だと気づきました。つまり、必要な金額さえ分かれば、不安は小さくなるはずです。

② 実生活にかかる費用を調べた

まず今の自分の生活費を把握することから始めました。総務省の家計調査によると、65歳以上の単身女性の平均生活費は月約15万円程度です。

項目 金額(目安)
食費 約4万円
住居費 約2〜4万円
水道・光熱費 約1.5万円
医療費 約1万円
交通・通信費 約1.5万円
趣味・交際費など 約2〜3万円
合計 約15万円

ただし持ち家か賃貸かで住居費が大きく変わります。住まいが都心か地方でも変わりますね。
賃貸の場合は月5〜7万円かかることも多く、生活費が月20万円近くなるケースもあります。今の暮らしでいくら使っているかを、数ヶ月家計簿をつける事で把握できるようになります。
私はマネーフォワードで家計簿をつけています。少なくても半年以上つけることで、固定費がいくらか、水道光熱費がいくらか、食費や日用品などが平均されるので必要な金額の目安がつきやすくなります。
家計簿をつける前は、「給料が余ったから今月はいいんじゃない?」とか、ざっくりすぎる感覚で生活していました。
しかし、家計簿をつけると自分に必要なお金と、必要のない買い物や無駄遣いがよくわかるようになりました。自分の現在の生活費もわからないのに将来必要なお金なんて分かるはずないって反省したと同時に、無駄なお金を使わなくなりました。

使いすぎてガッカリする月もありますが、「それは楽しい事があったから」と割り切って気楽に家計簿をつけています。
家計簿はノートでつけてもスプレットシートでつけても大丈夫です!
まず支出の把握から始めましょう。

③ 老後にかかる費用を調べた

生活費以外にも、老後特有の出費があることが分かりました。

医療・介護費用

70代以降は医療費がかさみやすくなります。介護が必要になった場合、施設費用は月10〜30万円かかることも。生命保険文化センターの調査では、介護に必要な費用の平均は総額約500万円とされています。

住まいの費用

賃貸なら家賃がずっとかかります。持ち家でもリフォーム費用や修繕費が発生します。

その他の一時的な出費

葬儀費用・冠婚葬祭・旅行など、まとまったお金が必要な場面も出てきます。

④ 老後にかからなくなるお金も調べた

ここが大事なポイントです。老後は出費が増えるばかりではありません。現役時代にはかかっていたけど、老後はかからなくなるお金も意外とたくさんあります。

生活費として減るもの

項目 理由
通勤費 仕事を辞めれば不要
仕事用の服・美容代 職場向けの身だしなみ費用が減る
子どもの教育費 子どもが独立すれば0に
住宅ローン 完済していれば不要
仕事関係の交際費 職場の付き合いがなくなる
生命保険料 必要性が下がることが多い

税金・社会保険料として減るもの

項目 理由
所得税・住民税 収入が減れば税金も減る。年金収入には控除もある
健康保険料 現役時代より大幅に下がることが多い
厚生年金保険料 退職すれば払わなくてよくなる
雇用保険料 同じく不要に

現役時代に給料からごっそり引かれていたものがなくなるので、手取りベースで考えると意外と生活できるという実感が持てます。「老後は怖い」だけじゃないんです。

⑤ 不足額を計算した

国民年金のみの場合、受給額は月約6〜7万円が目安です(厚生年金加入期間が長い方はもう少し多くなります)。

仮に生活費が月15万円、年金が月7万円とすると:

月8万円 × 12ヶ月 × 20年(65〜85歳)= 約1,920万円

さらに介護費用や医療費の備えとして500万円程度を加えると、合計で約2,400万円が目安になります。

これが、よく言われる「老後2000万円問題」の背景にある計算です。独身・賃貸の場合はさらに上乗せが必要になることも。

ただし④で見たように、老後はかからなくなる出費もあります。自分の生活スタイルに合わせて計算してみると、思ったより少ない金額で済む場合もありますよ。

⑥ 不足分を何で補うか調べた

「2,400万円なんて無理!」と思った方、私もそう思いました(笑)。でも補う方法はいくつかあります。

年金を増やす:繰り下げ受給

年金の受給開始を遅らせると受給額が増えます。1ヶ月遅らせるごとに0.7%増額され、75歳まで繰り下げると最大84%増になります。健康で働ける間は繰り下げを検討する価値があります。

支出を減らす:固定費の見直し

スマホを格安SIMに変える、不要な保険を見直すなど、固定費を削ると効果的です。月1〜2万円の節約でも、20年で240〜480万円になります。

小さく稼ぐ仕組みを作る

私自身もブログでの収入を目指しています。月数万円でも収入があると、不足額は大きく減ります。パート、ハンドメイド販売、ブログなど60代から始められる方法はたくさんあります。
私が実際に実践している資産の増やし方については、こちらの記事で詳しく紹介しています。

⑦ 今から始める方法を調べた

Step1:今の生活費を書き出す

まず現状把握。家計簿アプリでも手書きでも、1ヶ月の出費を見える化するだけで気づきがあります。

Step2:年金見込み額を確認する

「ねんきんネット」や「ねんきん定期便」で自分の年金見込み額を確認できます。意外と知らない方が多いので、ぜひチェックを。

Step3:NISAとiDeCoを検討する

老後資金の積み立てに活用できる制度ですが、始める年齢によって使い分けが必要です。

制度 特徴 注意点
NISA 年齢制限なし。運用益が非課税 60代からでも始められる
iDeCo 掛け金が全額所得控除でお得 加入上限は65歳未満。加入期間が短いと受取開始が遅くなる

60代から始めるなら、まずNISAを優先して検討するのがおすすめです。iDeCoはまだ間に合う年齢であれば節税効果が大きいので、早めに動くのがベターです。

まとめ

ステップ やること
不安の中身を言葉にする
毎月の生活費を把握する
老後特有の出費を知る
老後にかからなくなる出費も知る
不足額を計算する
補う方法を考える
今日からできることを始める

老後のお金は「考えたくない」ではなく、早く知るほど選択肢が増えます。私もFPの勉強を通じてそれを実感しました。

一人だからこそ、自分でしっかり知っておく。それが一番の老後対策だと思っています。

※この記事はFP3級取得者の個人的な見解・調査に基づくものです。具体的な資産運用についてはFP等の専門家にご相談ください。

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